理工学部数理サイエンス学科・小林祐一朗助教の企業の業績データ分析に関する研究が、日本経済新聞10月24日朝刊に掲載されました。

小林助教は、東京工業大学の高安美佐子教授のグループと共同で、株式会社帝国データバンクが保有する日本企業の業績データを分析してきました。

今回掲載された研究は、売上高・従業員数・取引先相手数といった、日本企業の規模を表す指標の比率について解析したものです。100万社規模の企業情報が登録されているデータベースをもとに調べたところ、従業員数と取引先相手数の比率の平均的な値（中央値）は、日本企業全体で見ると概ね3対2となりました。さらに、この比率から大きく外れた企業に着目すると、3対2の比率に戻る傾向があったほか、1年以内に倒産や廃業などで企業活動ができなくなる確率が、平均的な企業の2倍以上となりました。ただし、平均的な比率で安定する傾向はどのような企業でも見られたものの、業種や業態によって経営が安定する具体的な従業員数と取引先相手数の比率は異なるものと考えられます。この研究の論文はNew Journal of Physics誌に掲載されています。

小林助教は社会や経済に関する大規模データを物理学的観点から解析する「社会経済物理」を専門の一つとし、今後は企業経営に関わるリスク（確率的側面）や企業間の取引ネットワークにも着目して研究を進めていくということです。

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